11月以降、株式市場はトランプ相場の活況に沸いているが、2016年の相場を振り返ると、必ずしも多くの投資家が利益を出した年ではなかったのではないか。今の株式市場を取り巻く環境と今後の相場見通しについて、カブ知恵代表・藤井英敏氏が解説する。
信用取引で全力買いをしていた投資家は壊滅状態？
＊ ＊ ＊
2016年の前半は個人投資家にとって災難続きだった。日経平均株価は前年12月の2万円台をピークに年初から続落。2月には一時1万5000円を割り込み、4月に1万7600円台まで回復したものの、6月にはブレグジット（英国のEU離脱）決定によって再び1万5000円割れとなった。
11月からのトランプ相場でようやく株価が回復したが、そこまでに大きなダメージを負った個人投資家は少なくないだろう。
とりわけ多くの個人投資家が参戦する東証マザーズ指数は、4月に9年3か月ぶりの高値をつけたものの、ブレグジット・ショックで叩き落とされ、1日の売買代金は4月の半分以下となる1000億円を下回る水準まで落ち込んだ。
実際、私の周囲でも「年初の1億円が夏には2000万円まで激減」、「1000万円が300万円になった」と嘆く投資家もザラにいる。
信用取引で全力買いをしていた個人投資家はほぼ壊滅状態となり、まさに信用収縮が起こったのだ。だが、見方を変えれば、もう信用買いに伴う売り物は出ないほどの“焼け野原”と化したため、ここからの大きな下げは考えにくい。むしろ需給は改善しつつあるといえるだろう。
