そのとき、我々はどう行動すればよいのか。本書は、成長へのこだわりを捨てるべきだと諭している。企業は、過剰な内部留保を国庫に戻して、減益計画を作る。国民は、「より速く、より遠くに、より合理的に」から「よりゆっくり、より近くに、より寛容に」に考えを切り替える。
トランプ政権で日本経済が縮小傾向になったとしても、やれ成長戦略だの、景気対策だのと、じたばたせず、身の丈に合った暮らしを淡々としていく。2017年は、そうした経済社会への大転換期になるのではないか。
※週刊ポスト2017年1月1・6日号
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