SQ週は、オプション権利行使価格で多く積み上がっている価格に収れんしやすいという意見がある一方、建玉が多ければ、その価格に収れんしたタイミングで、買戻しやヘッジ取引など活発な売買が入ることで対象資産である日経平均は上下に振れやすく、むしろ建玉が少ない価格帯で推移するケースが多い、といった意見もある。どちらの意見が正しいのか判断難しいところだが、SQ週はこうした思惑的な売買が入りやすいという特徴があるので、今週は250円刻みの価格帯では注意したい。
そして、今週は決算発表がピークを迎える。8日に約300社、9日に約570社控えている。一日あたりのピークは14日の約600社だが、週単位では今週の約1300社がピークとなる。東証による資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対策の影響もあり、増配や自己株取得枠の設定などを発表する企業が多かったことなどから、決算発表銘柄に対する市場の関心は非常に高い。もっとも、業績見通しが市場コンセンサスに届かないなど期待外れの内容となった銘柄は売り込まれるなど反応はシビアだ。
売買活況のため、東証プライム市場の売買代金は1月31日以降、3営業日連続で4.5兆円を超えている。決算発表がピークを迎える際、一般的には決算発表銘柄に商いが集中し、指数は小動きとなるケースが多いものの、今週はSQ週のため日経平均への思惑的な売買も入りやすく、個別銘柄、日経平均ともに盛り上がる可能性はある。
今週は、国内は、8日に12月経常収支、12月貿易収支、1月景気ウォッチャー調査（現状判断）が予定されている。海外では、5日に中・1月財新PMI、米・1月PMI（確報値）、1月ISM非製造業景気指数、6日に豪・中銀政策金利、英・1月建設業PMI、7日に米・12月貿易収支、8日に中・1月生産者物価指数、米・週次新規失業保険申請件数、9日に独・1月消費者物価指数（確報）などが予定されている。
