巨大コングロマリット「日立グループ」。東芝やシャープの不振とは対照的に、いまや米GE、独シーメンスら「世界の巨人」と肩を並べようとしている。日立グループの2015年度(2016年3月期)の売上高は10兆343億円、純利益2947億円、総従業員数33万5244人は総合電機業界で最大規模と、その安定感は際立っている。
そんな日立にもかつて大きなピンチがあった。2008年のリーマン・ショック以降4年連続の最終赤字となったが、2011年3月期に黒字転換。2014年3月期には23年ぶりとなる過去最高益を達成するV字回復を成し遂げたのだ。
それだけの短期間で復活できた最大の要因は、不採算事業から撤退し、より採算性の高い事業に経営資源を集中させる「選択と集中」にあった。
日立にあって東芝にないもの
「選択と集中」は再起を図る企業の決まり文句であり、珍しいものではない。事実、東芝もそのフレーズを掲げてきた。なぜ日立は成功し、東芝は失敗したのか。『経済界』編集局長の関慎夫氏は「経営トップの覚悟」を理由に挙げる。