[NYDow・NasDaq・CME（表）]
NYDOW;38314.86;−2231.07
Nasdaq;15587.79;−962.82
CME225;32245;-1,515(大証比)
[NY市場データ]
4日のNY市場は大幅続落。ダウ平均は2231.07ドル安の38314.86ドル、ナスダックは962.82ポイント安の15587.79で取引を終了した。雇用統計は良好だったが、中国がトランプ政権の相互関税に対抗する報復措置を発表したため貿易摩擦の深刻化懸念が台頭し、寄り付き後、下落。その後、トランプ大統領がベトナム指導者と建設的な会談を行ったと明らかにしたため一時下げ止まる局面も見られたが、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が関税によるインフレの可能性を警告、利下げを急がない姿勢を示したため再び売りに拍車がかかり続落。終盤にかけて、下げ幅を拡大し、終了した。セクター別では耐久消費財・アパレルが上昇した一方、自動車・自動車部品が下落した。シカゴ日経225先物清算値は大阪日中比1,515円安の32,245円。ADR市場では、対東証比較（1ドル146.96円換算）で、ルネサス＜6723＞、ソフトバンクG＜9984＞、村田製作所＜6981＞、アドバンテスト＜6857＞、任天堂＜7974＞、日立製作所＜6501＞、東京エレク＜8035＞などが下落し、ほぼ全面安となった。
＜ST＞
