＜8185＞ チヨダ 1110 +72大幅続伸。先週末に25年2月期の決算を発表、営業利益は21.9億円で前期比2倍の水準となり、従来予想の18.8億円を上回る着地になっている。また、26年2月期は36億円で同64.1％増と連続大幅増益の見通し。前期第3四半期における衣料品事業の売却で売上高は減少する見込みだが、赤字事業であっただけに収益性は改善する見込み。年間配当金計画も前期の34円から20円増配となる54円としている。
＜6323＞ ローツェ 1452.5 +233大幅反発。先週末に25年2月期の決算を発表、営業損益は320億円で前期比32.7％増となり、従来予想水準での着地になっている。期末配当金は従来計画16円から17円に引き上げ、年間配当金は実質前期比3.5円の増配に。一方、26年2月期営業利益は303億円で同5.2％の減益見通しとしていが、収益成長一服懸念は織り込み済みとみられる。本日は半導体関連株の地合い好転、並びに、50億円を上限とする自社株買いの発表が買い材料に。
＜3046＞ JINSHD 8800 +1320大幅続伸。先週末に上半期の決算を発表、営業利益は51.6億円で前年同期比2倍となり、従来予想の28.5億円を大幅に上回っている。国内既存店好調推移や高単価商品の販売増加などで利益率が想定以上に改善したもよう。上半期末配当金は従来計画の23円から50円に引き上げ。また、通期予想は従来の85億円から108億円、前期比37.9％増にまで上方修正。上半期上振れ分のみを反映しており、一段の上振れ余地残るとの見方に。
＜6432＞ 竹内製作 4340 -180大幅続落。先週末に25年2月期の決算を発表、営業利益は371億円で前期比5.2％増となり、従来計画の445億円を大幅に下振れている。第3四半期までは前年同期比32.0％増の増益であったが、12-2月期は同65.6％減と大幅減益に転じている。米国販売の減速や在庫評価減が影響したもよう。26年12月期は420億円で前期比13.1％増とコンセンサスを大きく上回る水準を見込んでいるが、現状からみてガイダンスは強気と捉えられている。
＜4343＞ イオンファン 2424 -259大幅続落。先週末に25年2月期の決算を発表、営業利益は43.5億円で前期比21.2％増となり、2月14日の下方修正計画値47億円を下回っている。26年2月期は73億円で同68.0％増の見通し。不採算店舗の閉鎖などによる中国市場の損益改善を見込んでいるもよう。大幅増益見通しではあるが、コンセンサスには5億円程度未達、中国の回復確度に対する不透明感も残り、実績値の下振れをマイナス視する動きが優勢のようだ。
＜3608＞ TSI HD 983 -114大幅続落。先週末に25年2月期の決算を発表、営業利益は16.4億円で前期比7.1％減となり、従来予想の20億円を下振れる着地になっている。一方、26年2月期は57億円で同3.5倍と大幅増益を見込んでいる。ただ、前期に発生した一過性費用の一巡、一部事業撤退によるプラス効果は織り込み済みで、サプライズにはつながっていないもよう。また、年間配当金は特別配当の減少により前期の65円から40円に低下見込み。
＜2222＞ 寿スピリッツ 2099 -281.5大幅続落。先週末に25年3月期の売上状況を発表している。723億円で前期比13.0％
増となっているもよう。ただ、第3四半期までは四半期ベースでの2ケタ成長が続いていた中、1?3月期は増収率が9.0％にまで鈍化、結果的に通期売上高は市場予想をやや下回ったとみられる。同時に通期配当予想を従来計画の28円から32円に引き上げているが、今後の成長率鈍化を懸念視する動きが優勢の展開に。
＜7599＞ IDOM 1018 -135大幅続落。先週末に25年2月期の決算を発表、営業利益は199億円で前期比23.4％増となり、市場予想を5億円程度下振れたとみられる。第3四半期累計では39.1％の増益であったが、12-2月期は販売台数苦戦で減益に転じている。26年2月期は221億円で前期比11.1％増の見通し、コンセンサス225億円程度を小幅に下回る水準である。
サプライズ限定的だが、ハイテク株への資金シフトもあって、下振れ決算をマイナス視する動きが先行。
＜7453＞ 良品計画 4322 -92続落。先週末に上半期の決算を発表、営業利益は361億円で前年同期比49.8％増となり、市場予想を10億円程度上振れたとみられる。通期予想は従来の640億円から670億円、前期比19.4％増に上方修正。主に上半期の上振れ分を反映したようだ。ただ、下半期は海外マージンの為替による逆風などで増益率は低下する計画、決算数値に大きなサプライズはないもよう。ここまで株価の堅調推移が続いていたため、出尽くし感先行の形に。
＜6857＞ アドバンテス 5909 +277大幅反発。トランプ政権では、グローバル関税及び相互関税の対象からスマートフォンやパソコン、半導体製造装置などを除外すると発表している。今後、こうした半導体分野には別の関税が課せられる見込みだが、中国に対する高い相互関税の影響が強く懸念されていた分野だけに、ネガティブな影響は大きく後退するとの見方が優勢になっているもよう。半導体関連やデータセンター関連などには総じて買い安心感が先行へ。
＜ST＞
