手数料以外の面で気になるのは、取り扱い銘柄だ。マネックス証券は約３０００銘柄、ＳＢＩ証券は約１１７０銘柄、楽天証券は１３１１銘柄となっており、ここでもマネックス証券が有利という結果となる。
日本株と比べて、米国株は情報量が圧倒的に少なくなるので、証券会社のマーケット情報が頼ることになる。マネックス証券では、毎週月曜日に配信される「米国株ウイークリーレポート」や株主に向けた活動をまとめた主要銘柄のコーポレーションアクション情報が閲覧可能。
ＳＢＩ証券では、モーニングスターが提供する個別銘柄レポートを閲覧できるほか、米国株式のリアルタイム株価・チャートは月額５００円（税抜）で利用できる。
また、３社ともに、投資情報サービス「バロンズ拾い読み」を購読可能。これは、ダウ・ジョーンズ社が発行する米国で最も著名な投資週刊誌「バロンズ」の中から、日本の投資家向けに厳選した記事を翻訳したレポートで機関投資家向けなどに提供されているものだ。
取引方法は日本株とほとんど変わらない
実際に米国株の取引を行うためには、投資資金をドルに交換しなければならない。たとえば、マネックス証券の場合は、証券総合取引口座から日本円で外国株取引口座へ入金し、外国株取引口座内で米ドルを購入する。ＳＢＩ証券と楽天証券は、円を外貨に換えて決済する「外貨決済」のほか、円のままで決済する「円貨決済」も利用できる。
注文方法は日本株とほぼ変わらない。大きく違うのは銘柄コードの代わりにティッカー（シンボル）を利用するという点だ。ティッカーは銘柄ごとに決められた記号で、例えばアップルは「ＡＡＰＬ」、アマゾン･ドットコムは「ＡＭＺＮ」という具合だ。取引画面でティッカーを入力したら、株数と注文方法を入力。終わったら確認画面をチェックすれば完了だ。利用できる注文方法や注文の有効期限も証券会社によって異なるので注意しよう。
※「マネーポスト」2016年新春号に掲載
