5日までの4日続落で日経平均は値幅で750円以上も下げ、マザーズ指数は5日に昨年9月6日以来となる1000ポイント割れを見せている。テクニカル的にも、急落していた日経平均の5日移動平均線21730円水準を6日に回復してきたことで、反発に弾みがつく可能性が高まっている。ただし、週後半になると16日の海の日による3連休を意識して、手控えムードが強まることも見込まれる。物色的には7月下旬の3月期企業の第1四半期（4－6月）決算発表シーズンまでは個別株物色が継続することになる。東証1部では日本光電<6849>、カシオ<6952>、村田製作所<6981>、日本ケミコン<6997>などの電気機器業種に年初来高値銘柄が増えてきていることも手掛かり材料となりそうだ。
今週の主な国内経済関連スケジュールは、9日に5月経常収支、6月景気ウォッチャー調査、日銀支店長会議（黒田日銀総裁が挨拶）、さくらレポート（地域経済報告）、10日に6月マネーストック、6月工作機械受注、11日に6月企業物価指数、5月機械受注、5月第3次産業活動指数、12日に6月都心オフィス空室率の発表がそれぞれある。このほか、11日から18日に掛けて安倍首相がベルギー、フランス及び中東を歴訪、12日はパリで日本博「ジャポニスム2018」の開会式がある。
一方、海外経済関連スケジュールでは、9日に米5月消費者信用残高、10日に中国6月生産者物価・消費者物価、11日に米6月生産者物価指数、12日に米6月消費者物価指数、米6月財政収支、13日に中国6月貿易収支、米6月輸出入物価指数、米7月ミシガン大学消費者マインド指数がそれぞれ発表される。このほか、11日にはブリュッセルで北大西洋条約機構（NATO）首脳会議、13日は米トランプ大統領による訪英の外交スケジュールが控えている。また、11日にローソン<2651>の3-5月期、12日はユニファミマ<8028>の3-5月期決算があり、米国では13日に米シティグループ、JPモルガンの決算発表がある。
