7日から8日にかけては160億ドル相当の輸入品に対する追加関税を掛け合うことになるという大きな悪材料があったにもかかわらず、上海総合指数は7日以降、10日にかけて自律反発している。
“悪材料があったのに下げない時は買いだ”と本土の投資家たちはよく言う。トルコショックがどの程度の規模になるのか、現状では不透明だが、2016年6月のブレクジットの時のように、最初のインパクトとその後の金融市場への影響に大きな差があるようであれば、外資流入の期待は増幅して戻ってくるはずだ。日本株も同じだが、大きな混乱の直後は、投資のチャンスにもなり得るのだ。
文■田代尚機（たしろ・なおき）：1958年生まれ。大和総研で北京駐在アナリストとして活躍後、内藤証券中国部長に。現在は中国株ビジネスのコンサルティングなどを行うTS・チャイナ・リサーチ代表。ブログ「中国株なら俺に聞け！！」、メルマガ「週刊中国株投資戦略レポート」も展開中。
