テクニカル的にも、強調展開が示唆されている。21500円を一時クリアした日経平均は18日以降、上昇する5日移動平均線に距離を残して上回る強い動きを継続しており、昨年10月2日高値24448円から12月26日安値18948円までの半値戻しとなる21698円が意識され始めている。20日からは75日移動平均線が上向きに転じ、21日には25日移動平均線が一目均衡表「雲上限」（20823円）を抜けるなど、チャートでは強気サインが次々と点灯している。
一方、物色的には個別材料株物色の高まりが予想される。22日に掛けてマザーズ指数とジャスダック平均は5日続伸、今年第1号IPOとなった識学<7049>は買い気配で終了し、初値持ち越しとなるなど、中小型の個別株物色が次第に盛り上がりを見せ始めている。なかで、マザーズ市場は出来高を膨らませての指数連騰となっていることが注目される。来週は4銘柄のIPOを控えていることも、物色意欲を刺激してくる。全体的にも材料発表に対する株価の感応度も高まっている。また、最短で3月1日に東証での整理銘柄指定をパイオニア<6773>が受けた場合、1日の大引け後にも日経平均採用の225種入れ替え銘柄が発表される見込み。シャープ<6753>、村田製作所<6981>、オムロン<6645>など電気機器ポストに属する大型株にも関心が向かいやすくなる。
今週の主な国内経済関連スケジュールは、25日に1月企業向けサービス価格指数、28日に1月鉱工業生産、1月商業動態統計、3月1日に1月労働力調査・有効求人倍率、2月東京都区部CPI、10-12月期法人企業統計が発表される予定。
一方、米国を含む海外経済関連スケジュールでは、25日に米1月シカゴ連銀全米活動指数、26日に米12月FHFA住宅価格指数、米12月S&PコアロジックCS住宅価格指数、米2月CB消費者信頼感指数、パウエルFRB議長・米上院銀行委員会で議会証言、27日に米1月中古住宅販売仮契約、米12月製造業受注、パウエルFRB議長・米下院金融サービス委員会で議会証言、28日に中国2月製造業PMI、米10-12月期GDP、米2月シカゴ購買部協会景気指数、3月1日にユーロ圏1月失業率、米中貿易協議期限（まとまらなければ関税引上げの可能性）、米法定債務上限の適用停止期限、米2月ISM製造業景況指数が予定されている。
このほか、国内外で予定されているイベント・トピックスとしては、25日に携帯電話見本市「モバイル・ワールド・コングレス2019」（28日まで、バルセロナ）、国公立大2次試験前期日程開始、気象庁3カ月予報、27日に国際水素・燃料電池展（3月1日まで、東京ビッグサイト）、米朝首脳会談（28日まで、ハノイ）、英議会がEU離脱案の採決、3月3日に第13期全国人民政治協商会議第2回全体会議（北京）、東京マラソンが予定されている。
