医療保険の場合、入院や手術時に支払われる給付金額が多いわけではない
近年、加入者が右肩上がりで増加傾向にある医療保険。生命保険文化センターによると、医療保険に加入する世帯は8割を超え、がん保険やがん特約の加入率も6割を超えるという。
そうした中で、多くの保険会社が、有名タレントを起用して大々的にCMを打っている。なぜあんなにも宣伝費をかけられるのだろうか。『「保険のプロ」が生命保険に入らないもっともな理由』など、保険に関する多数の著書がある後田亨さんが話す。
「そもそも、給付金として受け取るお金は、保険料から保険会社の人件費や宣伝費などを引いた残りのお金です。その経費の割合は保険商品によって異なりますが、商品設計の専門家によると、売れ筋の医療保険では30％程度といわれています。ATMにたとえるなら、1万円を入金したら3000円も手数料が引かれるような仕組みなのです」
そもそも日本の健康保険制度は充実しており、医療費の自己負担は3割（75才以上の後期高齢者は1割）で済む。また、一定額以上の医療費がかかった場合、限度額を超えた分の費用が払い戻される「高額療養費制度」もあり、医療費の自己負担を抑えることができる。医療保険の場合、入院や手術時に支払われる給付金額が少ないため、保険より貯金で対応する方が賢明だと考える人もいるだろう。
しかし、たとえば子供が生まれたばかりで、もし今、夫が病気で働けなくなり収入が途絶えたら、そのお金をまかなえる貯金がない場合は、家族が路頭に迷うことになる。
そういう時にこそ、医療保険の出番である。保険とは、「もしもの時、わが家に必要なお金を備える」もの。終身の医療保険にだらだらと入り続けるのではなく、その時に必要な金額をしっかり把握し保険に加入すれば、保険料もグッと抑えられるはずだ。
※女性セブン2019年3月7日号
