こうしたなか、東京市場は8日のメジャーSQを睨んでボラティリティが高まる可能性がある。また、3月期末を控えて機関投資家の決算対策売りへの警戒感もあり、先物相場に揺さぶられる局面もありそうだ。しかし、為替の円高進行が無い限りにおいては、売り込み材料も見当たらない。
むしろ、テクニカル的には引き続き、日経平均は上昇トレンド維持を示唆している。日経平均は26日に終値が21500円の心理的フシと5日移動平均線（21459円）を下回ったのに続き28日の一段安で、戻り一巡感が出やすい形となっていた。しかし、1日の5日移動平均線の回復で上昇基調を維持した形となっている。昨年12月第1週以来となる26週移動平均線が走る21660円近辺に接近したことで、目先一服の可能性もあるが、25日移動平均線の上昇で75日移動平均線とのゴールデンクロスが接近している。日柄的にも8日のメジャーSQ近辺が相場の転機となりそうだ。ただし、この8日には2月景気ウォッチャー調査、中国2月貿易収支、日本時間22時30分に米2月雇用統計と重要指標の発表が集中しており、週末に向けては手控えムードが強まる可能性もある。
一方、物色面では高値圏でもみあっていたアンリツ<6754>が1日に9営業日ぶりに高値を更新して「5G」関連人気を再度リードし始めたほか、28日に9営業日ぶりに反落したマザーズ指数も1日はすかさず切り返し中小型の個別株物色はうねりをつけ始めている。3月期末を控えて企業の株式分割や増配などの発表が増えてくることも、この時期の個別株物色を高める背景となっている。
今週の主な国内経済関連スケジュールは、4日に2月マネタリーベース、7日に1月景気動向指数、2月都心オフィス空室率、8日に1月家計調査、1月国際収支、10-12月期GDP改定値、2月景気ウォッチャー調査、メジャーSQが予定されている。一方、米国を含む海外経済関連スケジュールは、4日に米12月建設支出、5日に中国全国人民代表大会（全人代）開幕、米2月ISM非製造業景況指数、米12月新築住宅販売件数、6日に米2月ADP雇用統計、米12月貿易収支、米1月製造業受注、米ベージュブック、7日にECB定例理事会（ドラギ総裁会見）、経済協力開発機構（OECD）世界経済見通し、2018年10-12月期ユーロ圏GDP確定値、8日に米2月雇用統計、中国2月貿易収支がそれぞれ発表および予定されている。
このほか、国内外で予定されているイベント・トピックスとしては、5日に元トランプ選対本部議長のマナフォート被告の判決（本連邦地裁）、6日にファーウェイ副会長の身柄引き渡しに関する審理（カナダ・バンクーバー）、10日に米・夏時間入り（米東部と日本の時差が12時間に縮小）が予定されている。
