経済ジャーナリストの和島英樹氏も、長期投資の個人投資家を念頭に次のようにアドバイスする。
「相場環境を見ても世界景気の減速不安は後退しつつあると考えられます。10連休とはいえ、例年の営業日と比較しても4月30日からの3営業日が稼働していないだけですから、必要以上に不安がらなくてもいいのではないでしょうか」
また、連休中は個別株のみならず、投資信託も売買できないため、「海外で何か起こった時にどうすればいいのか」という不安も頭をもたげる。楽天証券経済研究所のファンドアナリスト・篠田尚子氏はこうアドバイスする。
「基本的に投資信託は長期的に利益を上げていく商品で、購入する投資家も長期保有目的がほとんどです。また、運用するファンドマネージャーが国内外の各市場の動きを注視、臨機応変に運用対象の比重などを入れ替えることでリスクを軽減している。日本市場が連休であっても絶えずリスクヘッジに努めていますし、購入者はそのリスク管理に高い手数料を払っているわけですから、そのまま保有し続ければいいと思います」
投信の多くは購入・売却時に手数料がかかるので、連休前に売って連休後にまた買うといったやり方は、必ずしも得策とはいえなさそうだ。
※週刊ポスト2019年4月19日号
