「今後、大手キャリアはどんどん値下げに踏み切ると思います。でも、その分、収益が減るわけだから、それなら窓口サービスを有料化して、その分、通信量を値下げすることで還元するのかなって予想します。例えば窓口での相談は、サポート料としてオプションにするとか」（Aさん）
30代女性会社員・Bさんは、「宅配サービスの再配達」を有料化すべきだと言う。
「人手不足に悩む宅配業界にとって、再配達の存在がネックだと聞きます。私も宅配ボックスがいっぱいの時、再配達をしてもらいますが、すごく申し訳ない気分になります。だって、ガソリン代や人件費なんかが余分にかかっているわけでしょ？ タダではないわけですよね。無駄な再配達も減るのでは」
宅配業界をめぐっては、2017年にヤマト運輸が繁忙期の宅配荷物受付量を制限する総量規制とる料金の値上げを実施した。この動きに他社も追随する形となり、宅配業界が抱える人手不足などの深刻な問題が表面化している。そうした背景があるだけに、Bさんも再配達の有料化はやむなし、と考えているようだ。
一方で様々なジャンルの有料化の流れを危惧するのは、20代男性会社員のCさんだ。気がかりなのは、「やよい軒」の一部店舗でのごはんおかわりの有料化だという。
「おかわりをしない人の不公平感からという理由でしたが、それなら現状維持したまま、“おかわりしない人への値下げ”ではダメでしょうか。このままだと、ほかのおかわりをはじめ、寿司屋のガリとお茶、牛丼屋の紅ショウガなんかも有料化されていききそうで怖い。食いしん坊には生きづらい世の中です」
サービスやモノには対価が支払われるのはしかるべきだが、無料から有料化されるとなるとそれ相応の質が求められるのも事実。今後、有料化の流れが進むのか注目される。
