海外マネーの日本株投資に顕著な変化が見られ始めている。海外金融機関の動向について詳しいパルナッソス・インベストメント・ストラテジーズ代表取締役の宮島秀直氏が解説する。
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今年に入って、欧州投資家に限らず外国人投資家は、日本市場ではディフェンシブ株を積極的に買い進めてきた。
ディフェンシブ株とは、公益事業あるいは食品、医薬品、鉄道といった公共性の高い事業を手がけているなど、景気変動の影響をそれほど大きく受けないセクター・業種に属する株式を指す。
これまで、こうした外国人投資家のディフェンシブ株へのシフトは、PER(株価収益率)が25倍に達するといったん収まり、シクリカル株(景気敏感株)に回帰する傾向が見られた。
だが、今年はPERが25倍を超えてもシクリカル株回帰が起こらなかったため、ディフェンシブ株のパフォーマンスが際立っていた(8月以降のシクリカル株の一時的な上昇は、短期売買で利益を追求するマルチアセット型投信による模様)。
そこへブレグジット(英国のEU離脱)が起き、外国人投資家のディフェンシブ株物色に新たな段階に入った。
これまでディフェンシブとされてきた銘柄よりも、さらにベータ値が低い「低ベータ」銘柄が選好されるようになったのだ。