2024年に最高値を更新したビットコインだが、投資先としてはどうか（イメージ）
これから訪れるであろう社会の大変革や金融リセットなどを総称して、不動産コンサルタント長嶋修氏は「グレートリセット」と名付けているが、来るグレートリセット後の不透明で不確実な社会に、私たちはどう対応し、生きていけばよいのか。不動産コンサルタント・長嶋修氏の新刊『グレートリセット後の世界をどう生きるか』（小学館新書）から、投資先としての仮想通貨（暗号資産）の可能性について考察する。
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この大激動期にあって、現金や株式、不動産やゴールド、仮想通貨など多様な資産がある中で、自身の資産を増やすため、あるいは守るために、具体的にどこに、どのような投資をしておけばよいでしょうか。
ここ2～3年程度の金融市場は原則的に、過去20年程度の延長線上にあります。リーマン・ショック前のプチバブルとその崩壊、そしてそれをリカバーする世界的な大規模金融緩和、そして2020年コロナショック後の天文学的な金融緩和の中で、円やドル、ユーロといった通貨の価値が希薄化し価値を毀損させると同時に、株や不動産などの資産が大きく価値を持つといった流れです。
「金融リセット」が起こるまでの数年は引き続き、ますます通貨の価値が下がる、換言すると資産の価値が上がる、といったことが続きそうです。この時、現時点では大幅な円安圏にある為替が円高に反転するようなことがあった場合、1990年型のバブルが発生する可能性があります。
ここでは仮想通貨への投資について考えてみましょう。
法定通貨として導入する国も
1990年バブル期やリーマン・ショック前のプチバブル期には存在しなかった、新しいカテゴリーです。仮想通貨こそ、文字通り「仮想」であり実体はなく、価値の裏付けもないものですが、近年では大きなパフォーマンスを実現しています。
2017年12月に代表的な仮想通貨であるビットコインの価格が235万517円を一時記録したあと、2018年に入ると急落し、1月16日には最高値の40％以下まで暴落しました。ところが「仮想通貨バブル崩壊」かと思われた時期もなんのその。2024年は800万～1000万円といった水準で、かつてバブルと言われたころの4倍程度となっています。
