投資信託の信託報酬の引き下げ競争が激化している。信託報酬とは投信の手数料の一種で、投信を保有している間は、ずっとかかり続けるコストだ。投信市場の最新動向について、楽天証券経済研究所ファンドアナリストの篠田尚子氏が解説する。
信託報酬引き下げで海外投資の好機か
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投資信託業界の2016年の特徴のひとつとして、信託報酬の引き下げがある。特に、インデックスファンドの引き下げは顕著で、商品性が類似する上場投資信託（ETF）に接近したことで限界だと思われた。しかし、ここにきて、さらなる引き下げの動きが出て驚いている。
日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）といった指数に値動きが連動するインデックスファンドは、ここ数年、自分で分散投資をする個人投資家の間でかなり定着してきた。
そこで、各運用会社は、低コストのインデックスファンドをシリーズ化してアピールしている。新しく発売されるシリーズは、既存のシリーズよりも低い信託報酬であることをウリにしており、それが繰り返されることで引き下げが進んだ格好だ。
そんな中、2009年10月に登場した老舗シリーズといえる『eMAXISシリーズ』を運用する三菱UFJ国際投信が、おそらく業界初となる試みを発表した。
