個人投資家は12月31日までに証券会社へマイナンバーの登録・通知が義務化されている
戌年の今年は、日本経済に影響を及ぼす金融イベントが目白押し、それに伴う相場の大変動が予想される。「人の行く裏に道あり花の山」の格言が示すとおり、マネーのプロたちは今年のカレンダーを“ウラ読み”してもらった。
各地で紅葉が色づく11月4日には眞子さまの結婚式が行なわれる。ラジオNIKKEI記者の和島英樹氏が指摘する。
「婚活関連としてツヴァイ（東2・2417）などに波及効果が出てくるでしょう。気が早いですがベビー用品関連のピジョン（東1・7956）や西松屋チェーン（東1・7545）も注目されそうです」
年末にかけて熱い視線を集めそうなのはマイナンバー関連銘柄。個人投資家のむらやん氏が、独自の読みを明かす。
「実は個人投資家たちは今年の12月31日までに証券会社へマイナンバーの登録・通知が義務化されているのですが、気づいていない人が多い。年末にかけてマイナンバーという言葉が世に頻出するはずです。マイナンバーコンサル会社のITbook（マザーズ・3742）や、同セキュリティ会社のラック（JQ・3857）などの関連銘柄が大幅に動く可能性があります」
※週刊ポスト2018年1月12・19日号
