ここにきて外国人投資家やGPIF（年金積立金管理運用法人）などの機関投資家がより重視するようになっている指標が「ROE（Return on Equity＝株主資本利益率）」。これは当期純利益を株主資本で割って算出され、企業が株主資本によってどれだけ効率的に利益を上げているか、経営の効率性を判断する指標として注目されている。
2014年8月には企業と株式市場に改革を迫る「伊藤レポート」（伊藤邦雄・一橋大学大学院教授を座長としてとりまとめた『持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家の望ましい関係構築～』）が打ち出され、そこでは企業が達成すべきROEの目標を「最低8％以上」としており、企業でもROEを向上させる機運が高まっている。
ちなみに、ROEは株価指標としてよく用いられる「PER（株価収益率）」や「PBR（株価純資産倍率）」と密接な関係にある。ROE＝EPS（1株当たり利益）÷BPS（1株当たり株主資本）であり、株価が割安な水準かどうかを見るPERは株価÷EPSであるため、ROE×PER＝株価÷BPS、すなわちPBRとなり、「ROE×PER＝PBR」という式が成り立つ。こうして見ていくと、PBRが低い企業はROEやPERも低い可能性があり、PBRが低い＝割安と判断するのは早計といえるかもしれない。
