オピニオン の記事一覧

元ソニー社長・出井伸之氏「日本企業はものづくり神話から脱却を」

　もはやスマホは生活必需品。インターネットなしの生活など考えられない。25年前からこうしたネット社会の未来を予見していたのが、ソニーで「名経営者」と呼ばれた出井伸之氏である。83歳にして現役経営者として…

2021.01.02 07:00

週刊ポスト

元ソニー社長・出井伸之氏　予見していた「ネット時代の企業経営の本質」

　ネット通販、デジタル配信、リモートワーク……コロナによって多くの人が生活にITを取り入れることになった。25年前からこの未来を予見していたのが、かつて経済大国ニッポンの象徴だったソニーで「名経営者」と呼…

2020.12.30 07:00

週刊ポスト

大前研一氏　Go Toトラベル問題に「感染拡大に税金使うのは日本くらい」

　2020年は新型コロナウイルス禍に苛まれ続けた。近年では未経験のパンデミック（感染症の世界的大流行）だったのだからそれも当然ともいえるが、日本政府がとってきた対策は、はたして未来へ前進するのに役立った…

2020.12.24 07:00

週刊ポスト

大前研一氏　東京五輪開催可否の決断は2020年内にすべきだ

　NHKが12月11日から3日間かけて行った世論調査によると、2021年に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催について「開催すべき」27％、「中止すべき」32％、「さらに延期すべき」31％という結果になり…

2020.12.22 07:00

週刊ポスト

NHK会長が8K番組で民放との連携に意欲　さらなる肥大化懸念

「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる！」（本誌・週刊ポスト12月11日号）──この記事で内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した「Eテレ（教育テレビ）売却案」が大論争になっている。　高橋氏は、低…

2020.12.21 07:00

週刊ポスト

手嶋龍一氏がNHK報道の質の低下を危惧「民放以上に配慮を感じる」

「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる！」（本誌・週刊ポスト12月11日号）──この記事で内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した「Eテレ（教育テレビ）売却案」が大論争になっている。　高橋氏は、低…

2020.12.19 16:00

週刊ポスト

Eテレ売却提案の高橋洋一氏　NHK会長の反論に対し「論理のすり替え」

“みなさまのNHK”に国民から厳しい視線が向けられている。巨額の受信料収入がありながら、それでもなお徴収強化に乗り出す姿勢に疑問の声が相次いでいる。だからこそ、内閣官房参与の高橋洋一氏が本誌・週刊ポストで…

2020.12.16 07:00

週刊ポスト

NHK受信料に森永卓郎氏が持論「制作費は税金で賄うべき」

　菅義偉首相のブレーンである内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した大胆なNHK改革案が話題を呼んでいる。本誌･週刊ポスト12月11日号掲載の「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる！」に対しては、N…

2020.12.13 07:00

マネーポストWEB

帰省できない年末年始は「お年玉文化」を終わらせる好機か

　コロナ禍で、今年の年末年始の帰省を控えようと考える人も多いだろう。そうした中で、「お年玉」をどう渡すべきか、悩んでいる人もいるのではないか。ネットニュース編集者の中川淳一郎氏（47）は、「この年末年…

2020.12.12 16:00

マネーポストWEB

高橋洋一氏「公共放送に見合うNHK受信料はせいぜい月300円」

　NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議（公共放送の在り方に関する検討分科会）は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を…

2020.12.07 07:00

週刊ポスト

NHK改革案　電波オークション導入なら「携帯料金が下がる」効果も期待

「NHKをぶっ壊せ！」と言っていた「N国党」は党名を変更してしまったが、NHK受信料制度への国民の不満は根強く燻っている。そうしたなか、菅義偉首相が総理就任の直後に内閣官房参与に起用した高橋洋一・嘉悦大学教…

2020.12.04 07:00

週刊ポスト

菅首相ブレーンのNHK改革案「Eテレ売却で受信料は半額にできる」

　NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議（公共放送の在り方に関する検討分科会）は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を…

2020.12.03 07:00

週刊ポスト

来年の東京五輪の開催可否を判断する基準は？　大前研一氏の提言

　新型コロナウイルスの第二波がやってきていると言われているが、今後の見通しはどうなるのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、1年延期された東京五輪開催の実現可能性について考察する。　＊　＊　＊　安倍晋…

2020.08.30 07:00

週刊ポスト

コロナ対応で露呈した日本の弱点、世界への「広報」が不在

　中国・武漢から世界に拡散した新型コロナウイルスだが、欧米では「アジアウイルス」と呼ばれることもあるという。いったいなぜか。新型コロナウイルスへの対応で露呈した日本の弱点について、経営コンサルタント…

2020.04.03 07:00

週刊ポスト

コロナ・ショック　日本経済V字回復の鍵は「消費税ゼロ」しかない

　新型コロナウイルスの感染拡大に伴う「コロナ・ショック」。その経済損失は、自動車を中心に対米輸出は60％減少、不況はあらゆる産業分野に広がって倒産件数は1万5646件（2008年）にのぼったリーマン・ショック時…

2020.03.29 07:00

週刊ポスト

老後2000万円不足問題　唯一の解決策は「老後を短くする」こと

　同じような生活をしていても、幸せな老後を迎えられるひとと、悲惨な結末を迎えるひとに分断されている。一握りの「上級高齢者」だけが幸せな老後を掴めるという現実を指摘するのは、新著『上級国民／下級国民』…

2019.08.10 07:00

週刊ポスト

『LIFE SHIFT』著者提言　人生100年時代における資産形成とは

　これからの超高齢社会を前に、老後の生活や資金に頭を悩ませている人も多いが、「長寿社会をポジティブに捉え、今後の人生を前向きに再設計してほしい」と語るのは、ロンドン・ビジネススクール教授のアンドリュ…

2019.07.30 15:00

マネーポストWEB

人生100年時代、65歳で完全リタイアし「無税生活」がよっぽど現実的

　自民党の「人生100年時代戦略本部」が掲げたのが、「エイジフリー社会」の構築だ。同本部が今年5月21日に安倍晋三・首相に提出した「社会保障改革ビジョン」では、社会保障＝年金のあり方について、〈給付抑制や…

2019.07.06 15:00

マネーポストWEB

日本経済が平成の「失われた30年」を取り戻す方法

　あとわずかで終わりを告げる平成という時代は、日本経済にとって「失われた30年」だった。世界の企業時価総額ランキングをみると、平成元年3月時点で上位10社中8社が日本企業だったが、平成30年9月時点では10社中…

2019.01.31 07:00

週刊ポスト

「定年後の仕事の選択肢に政治家を」　外山滋比古氏の提言の真意

　人生100年時代といわれるなかで、定年退職したサラリーマンは、どうやって生きていけばいいのか。新刊『お金の整理学』を上梓した外山滋比古氏（お茶の水女子大学名誉教授）は、「面白い老後」を生きるための選択…

2018.12.12 17:00

マネーポストWEB