家庭菜園はさまざまな可能性を秘めている（イメージ）
いま、家庭菜園を始める人が増えている。2022年5月25日の日本経済新聞では、「350万人が、家庭菜園を耕している」（2020年時点）として、そのムーブメントの正体を分析。男女とも、半数以上が60～70代と報じたが、現在はさらに裾野を広げている。「ここ数年、家庭菜園ブームがずっと続いています」と語るのは、農業コンサルティング企業「イチゴテック」代表の宮崎大輔さん。
「始まりは2020年のコロナショック。自宅にいる時間が増えたことで『家で何か作りたい』と考える人が増え、ホームセンターで家庭菜園用品が売り切れるほど爆発的なブームになりました。最近はコロナ禍は落ち着いたものの、今度は電気代や食料品などの値上げラッシュが起きている。そんな中、節約を目的とした家庭菜園ブームが再燃しています」（宮崎さん）
スコップを手に土を耕し、自分で育てて、収穫したものを自分で食べる──家庭菜園は決して一過性のブームではない。庭先やプランターのなかの限られたスペース、しかしその豊饒な土には私たちをあらゆる危機から救う、さまざまな可能性が秘められているのだ。
「クワトロ・ショック」による食糧危機の深刻化
現在、日本の食の安全をめぐる環境は猛スピードで悪化している。
「廃業する農家が後を絶たず、軒数が激減し、数十年前と比べると半数近くになっている。その流れのなかで、食料品の輸入がストップしたら一体どうなるのかという議論が起きています」（宮崎さん）
現実に日本の食料自給率は37％。食料の輸入が停止すれば、現在流通している食品の半分以上が消えることになる。「この先はさらに厳しくなると考えられます」と語るのは、東京大学教授で農業経済学者の鈴木宣弘さんだ。
「近年はコロナ禍とウクライナ紛争によって起きた物流の停止に、世界中の食料や種を買い占める中国の爆買い、そして異常気象による不作という『クワトロ・ショック』によって食料危機が深刻化しています。
実際に農林水産省の資料をもとに、国内生産だけで1日の必要カロリーをまかなうと『3食芋だけ生活』を余儀なくされるという試算もある。輸入された農作物に大量の農薬が散布されている『ポストハーベスト』の問題も気がかりです。このままではいま話題のコオロギ食に始まる『昆虫食生活』も冗談では済まされないかもしれません」（鈴木さん）
