安全資産とされる債券投資でも「インフレ」の影響は避けられない（写真：イメージマート）
安全資産として注目されることの多い債券。倒産（破産）の心配がない、信用力の高い債券を満期まで保有すればリスクはないと考える人もいるかもしれないが、必ずしもそうとは言い切れない。債券投資にはどのようなリスクがあるのか。著書『教養としての「金利」』が話題の金融アナリストの田渕直也氏が解説する。
物価と金利
債券は、株式などと比べて、しばしば安全資産といわれます。もちろん、債券のなかにもハイリスクなものはあり、たとえば信用力が低い発行体が発行している債券は、元利金の支払が決められたとおりに行なわれない信用リスクがあります。とくに一定以上に信用リスクの大きな債券は、ジャンク債とかハイイールド債と呼ばれていて、これらは安全資産とはいえません。
ですが、信用力の高い発行体が発行する多くの債券、とりわけ先進国で政府が発行する国債は、基本的に安全資産として位置づけることが可能です。もちろん、いくら信用力が高くても、市場の金利水準に合わせて債券価格は動いていきますから、途中で債券を売却した場合は、その売却価格によって運用成績が変わり、場合によっては損失が生じることもあります。
一方で、そうした信用力の高い債券を満期まで保有するなら、買ったときに計算した利回りどおりの運用成績をほぼ得ることができるはずです。では、信用力の高い債券を満期まで保有した場合にはリスクは本当にないのかというと、実は必ずしもそうではありません。安全資産たる債券にとって、無視できない大きなリスク要因があるのです。
それはインフレです。たとえばいま100円で買った債券が、10年後に満期を迎え100円で戻ってくるとします。実際にやりとりされる金額ベースでは、とくに何の損失も発生していないようにみえます。しかし、この10年で物価が2倍になっていたら、金額ベースでは変わらなくても、実質的な価値は2分の1に減少しているはずです。いま100円でパンを1個買えるとしたら、10年後100円が戻ってきたときにはパンを半分しか買えません。
このように、実際にやりとりされる金額で表される価値を名目価値、その金額で買えるモノによって測った価値を実質価値といいますが、インフレになると債券の実質価値が低下するのです。債券は、満期までの期間が長いものが多いので、そうするとこのインフレによる実質価値の目減りは非常に大きなリスクになりえます。
