職場の“結婚・出産祝い金文化”への違和感　「有志でやればいいのになぜ一律徴収？」「お金がないから断ろうとしたのに…」

「お金がない」と断ろうとしたら…

　メーカー勤務の20代男性・Bさんも「拒否権がない」ことに納得がいっていない。

「同僚が結婚・出産すると、張り切って『お祝い何がいい？』と当事者に聞いて、その物にかかった費用を職場で割り勘する人がいるんです。『職場には15人いるから、一人5000～6000円として、10万円以下のものでほしいものを言って』というシステムで、これまであったのは鍋セットや一眼レフカメラ。

　その後、『○君はコレがほしいそうで、いくらかかったから、一人○円ね』と強制徴収されますが、どちらかというと、先に有志を募って、その人たちで買えるものを買えばいいのではないかと思うのですが……。5000～6000円なら出すだろうと思われているのも腹が立ちます」

　Bさんは一度、ほとんど交流がない人の出産祝いを徴収されるにあたり、「お金がない」という理由で断ろうとしたことがあるが、失敗に終わったと明かす。

「まさかの『お金がないなら、立て替えておいてあげる』と提案されてしまい、それ以上何も言えませんでしたね……。同僚なら、おめでたいことには、お金を払ってしかるべきという圧がつらかったですね。

　今の時代、結婚してもしなくてもそれぞれの人生、という価値観が主流になってきてますし、そもそも友人や家族ならともかく、あまり知らない職場の人の結婚とか出産には正直興味はないです。僕が冷たいんですかね？」（Bさん）