こうしたトラブルは増えており、全国の消費生活センターに寄せられた「ネット予約した旅行のキャンセルに関する相談」は、2022年度に4488件と前年度の約2倍で、2023年度も4000件を突破する見込みだ。旅行ジャーナリストの村田和子さんが解説する。
「国内のサイト経由で予約した場合は日本の旅行業法にのっとって処理されるため、違法なキャンセル料の請求は考えにくいでしょう。なお法的には、予約確定ボタンを押した時点でそれに同意し契約が成立するので、たとえ間違えたとしても自己責任。内容を慎重に確認するのが鉄則です」
同行者がいるなら一緒に確認しながら操作したり、必要項目を紙に書いてから入力するなど、誤操作がないように徹底しよう。
安さにつられて大損するケースも
また「安さ」につられないことも重要。同じ宿の同じグレードの部屋でもサイトによって割引率が異なる場合があり、これが罠になる可能性も。国内は47都道府県、海外は100か国以上を旅してきた国際・旅行ジャーナリストの大川原明さんが言う。
「表示されているチケット料金が極端に安い場合は、その分キャンセル料が高く設定されていたり、そもそもキャンセルが不可能だったりするケースが少なくないので、注意が必要です」