前述のように電気機器28銘柄、自動車10銘柄など、ダブついたポジションの選手を放出するのも選択肢だろう。
「重電の中堅企業やオーディオ機器メーカーなどは時代にマッチしているとはいえず、ヘイキンズにいてもほとんど活躍の機会がありません。自動車も今後の再編は必至。あらかじめ採用メンバーをしぼっておいてもいい」(植木氏)
メンバーが輸出産業に偏っているため、円安という外角球にはめっぽう強いが、円高で内角攻めされると打線が沈黙するという欠点も長くそのままにされてきた。
「一番の問題は、多くの人が日本経済の調子が上向きかどうかを、日経平均の値動きで判断しているにもかかわらず、その株価が必ずしも実体経済の状況を反映していないことです。
国内に絶好調で打ちまくる選手がいるのに、ヘイキンズに入らなければ“存在しないのと同じ”に扱われてしまうわけです。そうした齟齬によって、政府が金融・財政政策などの判断を誤るリスクだってあります。ヘイキンズの“日本を代表する選手を集めた”という看板に偽りがあっては困るのです」(田代氏)