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投資

【アルトナー、サーキュレーション、メディア総研】「働き方」の変化に対応する人材業界の注目企業 好業績に比して割安感、今後の株価上昇に期待も高まる

メディア総研(9242)

 同社は、高等専門学校生や大学生向けなどの採用・就職支援事業を行っている。3月14日には2025年7月期第2四半期決算を発表しており、前年対比で売上高+50.9%、営業利益+87.8%、経常利益+87.5%、純利益+94.8%と大幅成長を遂げている。また、通期の業績見通しについて、従来予想に対して営業利益+44.8%、経常利益+45.3%、純利益+77.3%と大幅な上方修正を行っている。

 理工系人材の就活イベントの販売価格見直し等による収益性の改善に加え、生成 AI の導入、人員計画および販促計画の見直しを行い、当初予想よりコストを抑制できたことが修正理由として発表されている。この上方修正により、通期業績の見通しは過去最高を大幅に更新するものとなる。

 3月14日、決算発表直後に株価は急騰し、前日比24.59%のストップ高を付けたが、時価総額20億円前後の小型株ながら、PERは9.6倍、PBRは1.14倍と割安な状態であり、ここからの成長も期待できるだろう。

まとめ

 トランプ大統領の関税措置のゴールが不透明であることによって、米国の株価指数が影響を受けていることがわかる。そして、株価指数への組み入れ比率の高いアメリカのGAFAMやエヌビディアといったメガテック銘柄の元気がなくなったこともその要因だろう。

 この構造を踏まえると、“アメリカの指数一人負け”の様相の可能性も十分にあり得るのではないか。

 日本の投資家に大人気となっているアメリカ株比率の高いオルカン(eMAXIS Slim全世界株式)の3カ月トータルリターンが▲6.82%となっているのに対し、アメリカを除いた全世界株式(バンガード・トータル・インターナショナル・ストックETF)は、3カ月トータルリターン4.74%とアメリカが大きく負けていることも、そうした展開を示唆しているのではないか。

 相場全体が不安定に見える状況であっても、その原因を丁寧に分析することで、避けるべきポイント、狙うべきポイントのアイデアやチャンスが生まれるだろう。

【プロフィール】
古賀真人(こが・まさと)/個人投資家、経済アナリスト、会社経営者、投資系YouTuber。1978年、埼玉大学経済学部卒業後、国内大手金融機関、外資系金融機関勤務を経て独立し、株式会社ライフサポートを設立。25年以上の株式投資経験を活かし、チャート分析からはわからない経済分析、個別企業分析をYouTube「カブアカちゃんねる」で展開。全決算を最速分析しているnote「カブアカマガジン」(https://note.com/masatokoga)を日々更新中。

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