不動産ブームの陰りはすでに見えている。価格が高くなり過ぎたため、現在の都心不動産の投資利回りは2％を切るような状況だ。リスクの高い不動産投資が活況を呈してきたのは、高利回りで十分なキャピタルゲインが今まで得られてきたからだ。しかし、値上がりが止まり、キャピタルゲインが得られなくなれば、一気に売りが出る。また、すでに一部では、都心のタワーマンションの投げ売りが始まったとも報じられている。そうしたことを勘案すれば、2018年に不動産バブルが弾けてもおかしくない。
不動産バブル崩壊でも株式市場への影響は比較的軽微か
ただし、前回のバブル崩壊時と今回とでは大きな相違点がある。今回、株式はバブルになっていない。加えて、不動産も高騰したのは東京都心部だけで、地方の不動産はバブルを起こしていない。もちろん、バブル崩壊となれば株式市場も影響は避けられず、都心開発を手がける不動産会社や都心の不動産融資の比率が高い地銀の株価は大きな調整を余儀なくされるが、それを除けば影響は比較的軽微で済むと思われる。
とはいえ、バブルが崩壊すれば株価は全般的に下落局面となる可能性はある。だが、バブル崩壊で大幅な業績悪化が見込まれる銘柄を除けば、逆にそこが絶好の買い場になるのではないか。
ただし、現段階でREIT（不動産投資信託）への投資は注意したほうがいいだろう。特に都心物件に集中投資しているREITは物件を高値でつかんでいると思われるので、不動産価格の急落により大きな損失を被る可能性がある点は留意しておきたい。
