毎月第6営業日に公表される「景気ウォッチャー調査」
株価チャートには、一般的に株価の他に数本の線が引かれてある（別掲の図参照）。これは過去の一定期間の終値の平均をつなぎ合わせたもので「移動平均線」と呼ばれる。その期間に応じて「25日移動平均線」や「13週移動平均線」などが引かれ、株価のトレンドが読み取れる。前出の戸松氏はこう語る。
「私が注意して見ているのが、短期的な値動きを示す50日移動平均線と長期の値動きを示す200日移動平均線。株価が上昇した後に売りが相次ぐと、短期の50日移動平均線が長期の200日移動平均線の下に突き抜けるように交差します。これを『デッドクロス』といい、売りが急激に進み、“下降トレンド”に入ったことを意味する。日経平均でデッドクロスが発生した場合、この先相場全体が下落する可能性が高い」
2008年のリーマンショックのきっかけとなった前年のサブプライムローン危機時の2007年9月3日には、日経平均のチャートにデッドクロスが発生。2015年のチャイナショック時にも出現した。
戸松氏はこれに「景気ウォッチャー調査」を加味して“引き際”の確度を高めているという。同調査は内閣府が街角の景況感を調べるために毎月実施するもので、全国各地のタクシー運転手やスーパー、コンビニ店長などに景気の現状に対する判断と先行きに対する判断を聞いて、指数（DI）で発表される。原則、翌月の第6営業日に公表するので、即時性もある。
「『現状判断DI』と『先行き判断DI』という指数が、ともに前月比で2.0ポイント以上マイナスだと景気悪化のサインとなります。たとえばリーマンショックの2008年は、ともに2ポイント以上マイナスになり年初から売りサインが発信されていた。逆に、16年7月はともに2ポイント以上のプラスとなり、買い転換を迎えたことを示しています。この景気ウォッチャー調査の悪化と日経平均のデッドクロスが重なった時は下落が始まる可能性が濃厚と判断しています」（戸松氏）
※週刊ポスト2017年12月1日号
