米国で長期的な資産形成をするとどうなるか。たとえば1978年に大卒の22歳の若者が毎月3万円をS&P500に連動する投信に投資し続けた場合、退職を迎えた2017年末に資産は実に2億円を超えることになる。配当を再投資した複利効果に加え、その間の株価上昇も相まって、給料などとは別に、長期的にこれだけの資産を築けるのだ。
少子高齢化が進む日本では年金の構造的な問題もあり、この流れを国策として取り組もうとしているように見える。前述の3つの条件が揃い、億単位の資産を築けることに日本の投資家が本格的に気づけば、そのような好循環は間違いなく生まれる。そして、そうなれば日経平均が過去最高値（3万8915円）を更新することも十分イメージできるだろう。
