2018年のIPO件数は前年より減少か
2017年は日経平均株価が26年ぶりの高値を塗り替えるなど、日本の株式市場は上昇相場に沸いた。その中でIPO（新規上場）市場も活況を呈したが、2018年のIPO市場はどうなるのか。投資サイト「IPOジャパン」編集長・西堀敬氏は、2017年のIPO市場をデータなどで再検証したうえで、以下のように分析する。
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2017年のIPO件数は90件となった。日経平均株価が好調に推移した環境下で、IPO件数も2016年の83件から増加した。
では、2017年にIPOした銘柄のパフォーマンスはどうだったのか。全90銘柄で、上場後についた初値が公開価格を上回れば「勝ち」、下回れば「負け」、同値なら「分け」という基準による勝率を見ると、81勝8負1分けで90％となり、こちらも2016年の勝率80.72％を大きく上回った。
また、初値が公開価格に対して何％上昇したかという「初値騰落率」はプラス112％と2倍を超え、2016年のプラス72％をはるかに上回る高いパフォーマンスとなった。中でも、初値騰落率が高かったトップ3を挙げると、1位がトレードワークス（東証JDQ・3997）のプラス518％、2位がウォンテッドリー（東証マザーズ・3991）の401％、3位がビーブレイクシステムズ（東証マザーズ・3986）のプラス361％。さらに、トップ3以外にも、公開価格に対して初値が4倍以上に跳ね上がったIPOが4件あった。
2017年のIPO銘柄が高いパフォーマンスとなったのは、個人投資家の投資意欲が旺盛だったことが大きな要因だろう。投資家主体別売買動向を見ても、個人投資家は売り越し基調となっている。全体相場が上昇する中で個人投資家が利益確定を進めた結果、キャッシュポジションが積み上がり、その資金がIPOに集中的に向かったと考えられる。
