米国市場での株価暴落を受けて、2月2日からの1週間余りで日経平均株価は2000円を超える下げとなった。バブル期以降の最高値をつけた1月23日の2万4129円からわずか半月で、実に3000円以上もの暴落となった。
そうした全面安の様相の中でも、実は暴落しなかった銘柄は存在する。マーケットバンク代表の岡山憲史氏によれば、実際に、今回の相場混乱の渦中に「年初来高値」を更新した銘柄がなんと39あった(2月13日現在)という。たとえば、2月2日から17%の上げ幅を記録している日本光電(東1・6849)などだ。
暴落を乗り切った銘柄は他にもある。2月6日に今期の純利益が過去最高の2.4兆円となる見込みを発表したトヨタ自動車(東1・7203)や第3四半期で純利益が1兆円を超えたソフトバンクグループ(東1・9984)などは、さすがの底堅さを見せたが、それでも値を下げていた。
そんななか、「安定的な運用先として強さを見せた」(日経CNBCコメンテーターでケイ・アセット代表の平野憲一氏)のが資生堂(東1・4911)だ。2日終値から6日にかけて値を下げたものの、8日に17年12月期の初の売上高1兆円超えとなる好決算を発表すると大きく上昇。14日には6355円と年初来高値を更新した。
下がりにくい3条件
こうした銘柄は、“今後も信用が置ける”という意味で老後資産の投資先として打ってつけに思えるが、どんな特徴があるのか。株式投資で1億2000万円の資産を築いた「億り人」の坂本彰氏が語る。