喪主の仕事には様々な難題が待ち受けている（イメージ）
親が亡くなった後、子供に課されるのが、「葬儀」を取り仕切る役割だ。「喪主」の仕事にも、少なからぬ難題が待ち受けている。故人の配偶者が高齢だったり、すでに亡くなっている場合、遺族の代表となる「喪主」は長男や故人と同居していた子供が務めることが多い。手続きの瑕疵や不義理があった場合、その責めを負う立場となる。
2年前に父親を亡くした70代男性が振り返る。
「誰を呼んだらいいのか全くわからず家族葬にしたところ、数か月後に父の友人だという人から続々と『お別れがしたかった』という連絡があり、ずいぶん責められました……」
葬儀・お墓コンサルタントの吉川美津子氏は、「【1】親の生前に誰を呼ぶか確認」することが大切だと説明する。
「最重要ポイントといってもいい。昔なら故人の年賀状などから交友関係を把握できましたが、そうした慣行も廃れてきたので、生前の確認がより大切です。確認できていれば、葬儀会場の大きさ、通夜振る舞いや香典返しの数などで悩まされることもなくなる」
簡単に“家族葬で済ませよう”と決めてしまうのではなく、呼ぶべき人を把握して規模を決めるのだ。
親の死期が迫ってきたと感じたら「【2】葬儀社選び」に入る。昨年、母親の葬儀で喪主を務めた60代男性はこう話す。
「まだ生きているのに葬儀社選びなんて縁起でもないと思って、亡くなるまで何もしなかったのが失敗でした。病院に紹介された葬儀社の提携する式場に遺体を搬送・安置してもらったら、その後の葬儀日程も内容も同じ業者主導で決まっていってしまった。後日、近所の知人に別の業者ならもっと費用が安いと聞いて、ため息が出ました」
