固定電話で年3万円ケータイで年6.5万円の見直し
携帯電話の普及で、固定電話も解約の検討対象となった。
「基本料金（NTTの場合1836円）に加えてキャッチホンなどのオプションがつけば月2000～3000円の出費となる。解約で年間3万円ほど浮きます」（ファイナンシャル・プランナーの橋本絵美氏）
NTTの加入電話を解約する場合は、局番なしの「116」をダイヤルするか、ネットから申し込む。同時に携帯電話の契約も見直したい。
「通話料やデータ通信料はプランによって大きく異なるため、自分に適したプランがどれか見極める必要があります。3か月分の料金明細を準備して、確認しましょう。購入時に、店員に言われるまま『通話かけ放題』『データ容量5GB』、さらに月数百円のオプションサービスをいくつも契約しているケースが多いですが、これらを見直すことで、年間で数万円浮くことも珍しくない」（橋本氏）
住まいの賃貸契約に“いらないサービス”がついていることも
持ち家を売却して賃貸に引っ越すという“定年後のダウンサイジング”にも、注意すべきポイントがある。
「不動産業者が『引っ越し業者や火災保険を紹介しますよ』と持ちかけてくる場合、マージン込みの価格になりがちなので自分で手配したほうがいい。賃貸契約に年額1万円程度の“24時間駆け付けサービス”などがつけられていることもある。解約して問題ないでしょう」（森田氏）
年間で10万円単位の支出の見直しが実現できれば、長生きリスクはさらに低減し、「早く年金をもらう」が実践しやすくなる。
※週刊ポスト2019年4月26日号
