“回らないスシロー”もあり得た？
熾烈な競合関係にあった2社が一緒になる――大企業同士の合併には大きなインパクトがある。8月16日に英紙『ファイナンシャル・タイムズ』（電子版）が報じた「日産とホンダ」という日本を代表する自動車メーカーに合併案が存在したとの一報も、関係者に大きな衝撃を与えた。振り返れば、各業界に“破談”となった「幻の合併」が存在する。
大型合併には、様々な思惑が交錯する。ハードルが高いぶん、実現した時のインパクトは大きい。過去の例を振り返っても、もし実現していれば……と想像を巡らせたくなる“幻の合併案件”が数多くあった。
合併後の社名まで決まっていながら、破談となったものもある。「リポビタン」などのドリンク剤や「パブロン」などの感冒薬で知られる大正製薬と、「ウルソ」などの胃腸薬を製造・販売する田辺製薬（現・田辺三菱製薬）が2001年に発表した経営統合は、大衆医薬品に強い大正製薬と医療機関向けの処方薬品に強い田辺製薬は互いの補完関係が期待され、トップダウンで統合の覚書が締結された。
「大正田辺ファルマグループ」という社名まで決まっていたが、覚書締結からわずか3か月後に双方から白紙撤回が表明された。『経済界』編集局長の関慎夫氏が解説する。
「破談の原因は両社の主導権争いにありました。当時は大正製薬の企業規模の方が大きかったのですが、田辺側が対等合併を主張。それに対して大正側が『資本の論理は当然』と、主導権を握ることにこだわったのです」
携帯電話事業に今年4月から新規参入した楽天。現在はライバル企業として対峙するドコモとの提携を進めようとした過去もあった。
最近ではCMなどで見かける機会も増えたドコモのポイント事業である「dポイント」に対し、楽天の三木谷浩史会長兼社長は「楽天ポイント」との相互交換などの構想を描き、ドコモの加藤薫社長（当時）や吉沢和弘副社長（現社長）と対話を重ねていた。だが、この提携は叶わず。むしろ楽天側が携帯電話事業に新規参入するかたちとなった。
