元夫から離婚後もストーカー行為を受けていたTさん(46才)は、自治体に避難施設を紹介してもらった。
「私は仕事をしていたので、外部と連絡が取れる避難施設を紹介してもらいました。入所した施設は駅から遠かったのですが、リフォームしたばかりで予想以上にきれい。生活に必要な冷蔵庫や電子レンジ、食器や洗剤なども完備されていました。施設には朝から夕方まで複数の職員が常駐しているので、何かあれば気軽に相談できたのもありがたかったです。入所期間は3か月までで、その後は民間賃貸物件を契約。おかげでストーカー行為からは無事逃げられ、生活を立て直せました」
民間賃貸物件を契約する場合、ひとり親手当の充実した自治体より、家賃がなるべく安い(月収の30%にとどめる)物件を選ぶ方が、長い目で見て金銭的負担が軽いと、自身もひとり親の節約アドバイザー・丸山晴美さんは言う。
「公共交通機関のみで生活できる地域もおすすめです。自家用車が必要な地域では、維持費がかかってしまいますから」
各住まいのメリット・デメリットも踏まえ、長く暮らせる最良の住まいを探したい。
取材・文/桜田容子
※女性セブン2020年12月10日号