公的医療保険でカバーしきれない負担を民間の医療保険で補う
公的医療制度でカバーできる費用も多いが、すべての費用をまかなえるわけではないので、そうした場合には民間の医療保険を検討できる。まずは加入している公的医療保険の給付内容を調べ、「高額療養費制度において自分はどの区分に入るのか」、「自分が入っている公的保険に付加給付の制度はあるのか」を確認しておくといいだろう。そして、「保険や貯蓄など、どんな準備が合理的か」を検討し、いざというときに慌てないように備えておこう。
※この記事は、『「貯金ゼロ、知識ゼロ、節約ゼロ」でも大丈夫！“もしも”に備える新しいお金の使い方』を元に再構成しています。
【プロフィール】
清水香（しみず・かおり）：ファイナンシャルプランナー、社会福祉士。FP＆社会福祉士事務所OfficeShimizu 代表、（株）生活設計塾クルー取締役。財務省の地震保険制度関連の委員を歴任、自由が丘産能短期大学講師、日本災害復興学会会員。著書に『どんな災害でもお金とくらしを守る』（小学館）、『地震保険はこうして決めなさい』（ダイヤモンド社）、『あなたにとって「本当に必要な保険」』（講談社）がある。新刊『「貯金ゼロ、知識ゼロ、節約ゼロ」でも大丈夫！“もしも”に備える新しいお金の使い方』（小学館）も発売中。
