学歴による社会の分断は必然か（今年1月に実施された大学入学共通テストの様子。時事通信フォト）
知識社会においては学歴によって社会が分断され、知能の格差が経済格差につながるという残酷な側面がある。そうした中で、「初歩的な事務作業さえできない大人がたくさんいる」という現実もある。最新刊『無理ゲー社会』で、リベラル化する社会の生きづらさの正体を解き明かした作家・橘玲氏が、仕事のリテラシーに関する国際的な調査結果をもとに考察する。
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知識社会においては、当然のことながら、もっとも重要な能力は「知能」だ。問題なのは、知能の分布に大きなばらつきがあることだ。これはあまりに危険な事実なので、リベラルな社会は知能のちがいを「学力」で隠蔽し、「教育によって誰もが知能≒学力を伸ばせる」という壮大な教育神話をつくりあげた。
心強いことに、ヒトの知能（IQ）は年々上昇しつづけているらしい。この現象は1980年代にジェームズ・フリンによって発見されたため、「フリン効果」と呼ばれている（近年では、先進国ではフリン効果が止まったともいわれる）。
先進国は教育に莫大な予算を投じ、さらに知能指数も上がっている。不吉なのは、それにもかかわらず、「初歩的な事務作業さえできない大人がたくさんいる」という調査結果が相次いでいることだ。
そのなかでもっとも大規模なのが、2011～12年にOECD（経済協力開発機構）が実施した「国際成人力調査」PIAAC（ピアック：Programme for the International Assessment of Adult Competencies）だ。
ヨーロッパでは若者を中心に高い失業率が問題になっているが、その一方で、経営者から「どれだけ募集しても必要なスキルをもつ人材が見つからない」との声があがった。プログラマーを募集したのに、初歩的なプログラミングの知識すらない志望者しかいなかったら採用のしようがない。そこで、失業の背景には仕事とスキルのミスマッチがあるのではないかということになり、実際に調べてみたのだ（＊）。
【＊拙著『もっと言ってはいけない』（新潮新書）参照。PIAACの問題例を含むより詳しい説明は拙著『文庫改訂版 事実VS本能 目を背けたいファクトにも理由がある』（集英社文庫）を参照】
私がこの調査に興味をもったのは、その結果をどのように解釈しても、次のような驚くべき事実（ファクト）を受け入れざるを得ないからだ。
【1】日本人のおよそ3分の1は日本語が読めない（正しく読解できない）
【2】日本人の3分の1以上が小学校3～4年生以下の数的思考力しかない
【3】パソコンを使った基本的な仕事ができる日本人は1割以下しかいない
【4】65歳以下の日本の労働力人口のうち、3人に1人がそもそもパソコンを使えない
