多額のスポンサー料を支払いながら、技術をアピールする場を失ってしまったのは大きな痛手になったと、自動車ジャーナリストの佃義夫氏も口を揃える。
「トヨタは東京五輪の場を“ショーケース”と称して、未来のモビリティ社会の実現に向けた取り組みをアピールする場と位置付け、次世代技術を披露し、体験してもらう場にする考えでした。
しかし、コロナ禍でその計画は見送らざるを得なかった。トヨタは五輪開催直前に、日本の自動車メーカー10社共同で、自動運転車80台の公道デモ走行を実施する予定でしたが、これも中止になった」
※週刊ポスト2021年9月17・24日号