在日中国人だけでなく、日本の若い世代からも注目されている
都心の一等地に進出した中華料理店もある。
緊急事態宣言下の昨年9月、上海出身のオーナーの香港料理店「盛記」がオープンした。銀座7丁目にあるビルの2フロアを使った店舗は豪華な内装が施され、VIPルームや個室を備えている。周辺ではテナントの空きが目立つなかで、強気の姿勢だ。オーナーの妻で同店の取締役はこう語る。
「本格的な香港料理なので人件費もかかりますし、コロナで大変です。ただ、銀座は特別な場所だし、コロナを乗り越えて成功させたい」
“新・中華街”の客層は中国人と日本人が半々
『日本の「中国人」社会』（日本経済新聞出版）などの著書があり、中国や東アジアの社会事情に詳しいジャーナリストの中島恵氏が語る。
「池袋や高田馬場、西川口など中華料理店が増えたという印象はあります。もともと不景気で空き店舗ができ、賃料が下がったところにすかさず中国人経営者の店舗が入るという形でそれらの地域は発展していました。中国人は物件をすぐに見つけて入るのが得意で、不測の事態や逆境に強い。たまたまコロナ禍と重なったのかもしれませんが、ここ数年で価格帯の安い中国の飲食チェーンも日本に進出して拡大しています」
営業時間短縮や酒類提供の制限など飲食店にとって苦境は続くが、そこでも中華料理店の強みが発揮されているという。
