先週の日経平均は終値で一度も200日移動平均線を上回ることなく、同線に頭を抑えられ続けた結果、週末にかけて下放れ、3月9日を底値とした急速リバウンドの一服感が鮮明となった。値幅的にもバリュエーション面でも大きく水準訂正が果たされた結果、ここからの一段の上昇には新規の材料が必要だ。今月半ばからは3月期企業の本決算シーズンが始まる。ウクライナ情勢を巡る不透明感、半導体不足、インフレ懸念などがくすぶるなか、市場予想比で弱い見通しが公表されるガイダンスリスクが懸念される。そうしたなか、週末には製造業決算の先駆けとなる安川電機<6506>の本決算が一足先に発表される。内容を見極めたいとの思惑から模様眺めムードが広がりそうだ。
そのほか、6日にはFOMC議事録（3月開催分）が公表予定で非常に注目だ。3月FOMCでは早ければ次回5月会合での量的引き締め（QT）の開始や、来年末までに景気を冷やしも過熱させもしない中立金利を超える水準にまで政策金利を引き上げることなど、総じてタカ派な見通しが示された。その後、連邦準備制度理事会（FRB）高官らからは、複数会合での0.5ptの大幅利上げも辞さない姿勢が相次いで示された。市場では5、6月会合での0.5ptの利上げの織り込みも進んでいるため、議事録が大きな波乱に繋がるとは考えにくいが、QTに関するヒントを得ようと、様子見ムードが広がりやすいだろう。
個別では、ウクライナでのロシア軍の攻撃に止む兆しが見られず、混迷長期化が想定されるなか、エネルギー・非鉄金属市況の需給逼迫の恩恵が大きい商社株の押し目買いに妙味がありそうだ。ハイテク・グロース（成長）株はスタグフレーション（物価高と景気後退の併存）懸念が強まるなか、米長期金利の上昇が一服していることは下支え要因も、FOMC議事録公表を控え、上値の重い展開が続こう。一方、先週末にかけて相対的に強い動きが見られたマザーズ指数は底打ち感が鮮明になってきている。決算シーズン前に大型主力株が手掛けにくいなか、新興市場の中小型株に物色が向かいやすい地合いとなりそうだ。
今週は4日に東証新市場区分スタート、米2月製造業受注、5日に2月毎月勤労統計、2月家計調査、米2月貿易収支、米3月ISM非製造業景気指数、6日にFOMC議事録、7日に3月都心オフィス空室率、2月景気動向指数、8日にオプションSQ、3月景気ウォッチャー調査などが予定されている。
