「マイホームより高い買い物」といわれる保険料
住居費の次に削りたいのは、やはり電気代。これまでは、新電力は電気代が安い傾向にあったが、今年は違う。
「新電力が安いのは、大きな設備が必要なく、余剰電力を買い取るなどでコストを削減しているから。ところが、現在は電力の仕入れ価格が高騰しているため、安くなるどころか加入すらできないケースもある。
また、節電チャレンジを行っていない新電力の場合は、政府の節電ポイントの対象外になる可能性もあり、お得とはいえないかもしれません。乗り換えるなら『グループパワーチョイス』に。主に首都圏の10自治体で太陽光パネル・蓄電池を共同購入して電力を売っているので、倒産の心配もなく、加入者が増えれば増えるほど電気代は安くなります」(丸山さん)
グループパワーチョイスは毎年年末に加入者を募集し、翌4月から加入できることが多い。現時点で9%ほど電気代の削減になる実績があるため、検討の価値は充分だろう。
住居費は5月か11月、電気は年末。そして、スマホは3月が乗り換えのチャンスだ。井上さんは「スマホ代に月3000円以上払ったことがない」と語る。
「3月は新入生や新社会人に向けて、1年でいちばん安いプランが続々と出るタイミングです。キャンペーンの時期をねらって2~3年おきに乗り換えを繰り返したり、自宅の光回線との併用割引を適用すれば、スマホ代は最安値で使い続けることができます」(井上さん・以下同)
そして「マイホームより高い買い物」といわれる保険料も、安く抑えることができる。
「わが家では、資産が1000万円を超えるまでは、夫婦で毎月1000円の都道府県民共済に加入していました。いまは毎月500円の先進医療保険にだけ加入しています。以前、交通事故に遭ったとき、60日くらいの入院と3回の手術、2年半の通院でかかった医療費は60万円ほどでした。医療費は貯蓄や社会保障で充分賄えるケースの方が多いと実感しました」
考え方を少し変えれば削れる固定費がこんなにあるのだ。
※女性セブン2022年7月21日号