コロナ禍で有料動画配信サービスの加入者が急増
新聞や雑誌など定期購読しているものもネットや読み放題のアプリに切り替える方が出費を抑えられることもある。「習慣を見直す」ことが家計の見直しに直結しているのだ。これらの小さな出費を防ぐために社会保険労務士の北村庄吾さんがすすめるのは「明細チェック」だ。
「まず必要なのは自分が何にどれだけお金を使っているのかを把握することです。たとえばWi-Fiなども、いまはあらゆる場所でフリーのものが提供されている。キャッシュカードやクレジットカードの明細で毎月の支出額を確認し、固定費として支払っているものを、公共施設や自治体などのサービスで代替できないか、明細を一つひとつチェックしながら考えてみることをおすすめします」
葬儀が簡略化されても、悼む気持ちは変わらない
コロナ禍によって私たちの生き方は大きく変わったが、人生の最後に辿り着く「葬式」や「お墓」の在り方にも大きな変化が生じている。
かつては豪華な祭壇を設け、大勢で集まって故人を見送るのが一般的だったが、ここでもダウンサイジングが進んでいる。『葬式は、要らない』の著者で宗教学者の島田裕巳さんが指摘する。
「超高齢化が進むいま、亡くなるのは主に80代や90代。年齢的にも遺族や知人が少ないため、自然と葬儀も簡略化する傾向にあります。また、少子化で墓を守る世代が少なくなり、墓を持たなかったり墓じまいをする人も多くなりました。こうした葬式やお墓の簡略化は、コロナでさらに加速しています」
それに伴い、葬儀やお墓にかかる費用は著しく低下している。
「いまは参列者が少なく会場や祭壇も質素で、以前は100万～200万円だった葬儀費用が50万円ほどに抑えられるようになりました。“費用を抑える”という考えは故人に忍びない、と考える人もいますが、そもそも“もっと盛大な葬儀で見送ってほしい”という考え方は、いまの時代においてかなり少数派である印象です。そもそも葬儀は残された家族と、故人と親しかった人たちが思い出話に花を咲かせる場です。だから、その葬儀を簡略化するからといって、見送る側が罪悪感を覚える必要はありません」（島田さん）
※女性セブン2023年4月13日号
