今週は中東情勢や中国の経済指標が不確定要素として控えているが、日経平均は10月5日以降、節目の30500円を下値支持線としてキープしていることから、過度な下値不安は後退している。日経平均は32000円ラインを挟んでの往来相場の中、きっかけ次第で10月13日の直近戻り高値32533.08円を上抜く展開が期待されよう。
物色展開は、引き続き佳境に入る業績発表を受けて「決算トレード」が中心となってくるだろう。主要企業では、6日に三菱重<7011>、郵船<9101>、7日に任天堂<7974>、NTT<9432>、8日に東レ<3402>、富士フイルム<4901>、三井不<8801>、9日にソニーG<6758>、ホンダ<7267>、ソフトバンクG<9984>、10日に三越伊勢丹<3099>、ブリヂス<5108>、東エレク<8035>がそれぞれ決算発表を予定している。なかでも、ソニーGの決算はトヨタ<7203>と同様に市場のセンチメントに与える影響が大きい。9月に米ナスダック新規上場し8日に決算発表を予定する、半導体設計大手のアームを傘下に持つソフトバンクGの決算内容も注目度が高まる。
これらの決算発表を受けて、証券アナリストレポートによる投資判断（レーティング）や目標株価の変更が、個別企業の株価に影響を与えることにも目配せが必要となってくるだろう。また、任天堂とソニーGの決算でゲーム関連、三菱重と東レの決算を受けて航空機関連といった物色テーマに関心が向かう可能性がある。
今週は6日に9月21・22日開催の日銀金融政策決定会合議事要旨の公表、7日に9月家計調査、8日に9月景気動向指数、9日に10月30・31日開催の日銀金融政策決定会合の「主な意見」の公表、10月景気ウォッチャー調査、10日にオプションSQが予定されている。海外では7日に中国10月貿易収支、米9月貿易収支、9日に中国10月消費者・生産者物価指数、10日に米11月ミシガン大学消費者マインド指数速報がそれぞれ予定されている。
