【被災時に自宅にとどまる・準備編】家具の転倒対策は100円グッズでも可能　電気・ガス・水道は“10日間止まる”と想定して備蓄を

まずは事前に自宅の耐震確認を

「在宅避難を可能にするにはまず、自宅の耐震性と地盤状態のチェックが必要です」（前出・稲垣さん）

　戸建て、マンションともに1981年6月以降に建設申請を行った建物については、新耐震基準を満たしており基本的には安全といえる。

　ただし木造住宅には2000年6月に定められた新たな基準が存在する。

　築年数が古いなどの理由で、自宅が耐震基準に見合っているか心配な場合は、専門業者に依頼して耐震診断を行い、耐震工事をしておいた方がいい。

　とはいえ、耐震化の診断・設計・工事は高額になるケースも多いので、補助金制度を設けている自治体も多い。事前に相談窓口へ問い合わせてみよう。

　地盤については、自治体が公表している「ハザードマップ」で確認できる。居住地域の液状化の可能性や、大規模火災の危険度を改めてチェックし、その上で対策を考えておきたい。