「役員報酬」にも世界基準の報酬体系が採用されるようになった(左からレネ・ハース氏、吉田憲一郎氏、岡藤正広氏。写真=REX/AFLO、時事通信フォト)
同じサラリーマンだったはずの人たちが、平均で年収1億円どころか2億円を稼ぎ出す。そんな時代の映し鏡と言える最新データを入手。上場企業の「役員報酬」上位200人をピックアップし、その面々の素顔に迫った──。
押し寄せるグローバル化の波を受け、日本企業でも「賃上げムード」は広がっている。だが、それ以上に社員の給与を決める“会社側”の人が受け取る「役員報酬」は桁違いだ。ジャーナリストの大西康之氏が指摘する。
「グローバル市場では、熾烈な人材獲得競争が繰り広げられています。日本企業が優秀な人材を確保して業績を向上させるには、かつてのような年功序列の報酬体系ではなく、世界基準の報酬体系を否応なく採用しなければならなくなったのです」
役員報酬が1億円以上の場合、企業は有価証券報告書で対象者の個別開示が義務付けられている。本誌・週刊ポストは東京商工リサーチの協力のもと、2023年4月期から2024年3月期までの役員報酬を調査し、上位200人のランキングを作成した。
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