「ブラックマンデー」も「世界恐慌」も10月だった！米国発のアノマリー「10月効果」をどこまで警戒すべきか、過去のデータをもとに検証

平均騰落率はプラス

　次に、日本株、米国株それぞれ同期間内の10月の平均騰落率を計算したデータを見ると、どちらも1％未満と非常に小さくはあるものの「プラス」の結果が出ました。

　多くの人にとって、「ブラックマンデー」（1987年10月19日）や、世界恐慌の発端となった「ブラックサーズデー」（1929年10月24日）などが、強く印象に残っているので、10月は暴落が多いと思われがちですが、実際には特別に弱い月であるとは言い切れません。過去の統計的には、大きく下落する確率は低い月であると言えるでしょう。

大統領選があった2016年、2020年はマイナス

　先ほどの検証は、過去の長期間にわたるデータを基にしたものであり、直近の経済の状況とはかなり異なる部分も多く含まれています。そこで、直近10年間のS&P500と日経平均株価の10月の月間データを検証してみました。その結果は次の通りです（平均騰落率がプラスの月は「勝ち」、マイナスの月は「負け」）。

【S&P500】
・6勝（平均上昇率4.96％）
・4敗（平均下落率▲3.46％）

【日経平均株価】
・6勝（平均上昇率6.24％）
・4敗（平均下落率▲3.76％）

　このデータからあらためてわかるのは、過去10年間でどちらも勝ち越しているため、10月は決して弱い月ではないということです。また、日本株の方が変動率が高い点についても、先の検証結果と一致しています。

　ただし、2024年は4年に一度の大統領選挙の年です。

　同じく大統領選挙が行われた2020年と2016年のS&P500の騰落率を見ると、

・2020年：▲2.77％
・2016年：▲1.96％

と、いずれもマイナスとなっています。このことから、大統領選挙を直前に控えた2024年の10月も、上値が重たい展開になる可能性が高いと考えられます。