全国各地で定期的に地震が発生しており、大地震への不安が膨らんでいる。首都圏には3000万人以上が暮らしているが、これほど人口が密集した都市への大地震直撃を人類はまだ経験していない。オリジナルハザードマップを参考に、「必ず起こる」といわれる巨大地震に備えておく必要がある。今回は東京都新宿区・港区の詳細な「ハザードマップ」を紹介しよう。
港区の東側には沖積低地が広がる
縄文時代はいまより気温が高く、海水面が現在より3m程度高かったとされる。弥生時代以降、地球の気温が下がるとともに海水は引き、水を含んだ海底の泥が堆積していった。そうしてできた「沖積層(ちゅうせきそう)」と呼ばれる地層からなる地盤を、「沖積低地」と呼ぶ。関東学院大学工学部総合研究所の若松加寿江さんが解説する。
「『沖積層』は地質学的に最も新しい地層で、泥や砂がまだ固まっていないため、古く固い地層に比べて揺れやすい。そのため、液状化現象、火災や家屋倒壊などの被害を招きやすくなります」
液状化とは、地震の揺れにより地面が液体状に変化する現象だ。地盤沈下を起こし、建物を支えられなくなるほか、上下水道など地下の埋設管を破損する恐れがある。高層タワーマンションが立ち並ぶ港区の東側には沖積低地が広がる。早稲田大学理工学術院教授の長谷見雄二さんはこう言う。
「こうした新しい埋め立て地は液状化のリスクが非常に高い。いくら建物が頑丈に造られていても、水道や電気などのライフラインが絶たれる恐れがあります。エレベーターが止まれば、高層階の人は孤立するでしょう」
高層マンションの住人は、最低でも1週間分の食料や生活必需品の備蓄、いざというときの逃げ道の確認が必須だ。