2日の東京市場は通常通りの取引再開となり、一段高で始まった。1日のNYダウが続伸したことなどを好感してスタートしたが、後場に入り、トランプ米大統領が新型コロナウイルスに感染したことが伝えられると、時間外取引の米株価指数先物が下げ幅を拡大して日経平均も急落に転じた。一時下げ幅は230円を超えたものの、大引けの日経平均は155.22円安の23029.90円と23000円台を維持した。
今週の日経平均は、不透明感が強い展開となりそうだ。2日の後場に伝えられたトランプ米大統領夫妻の新型コロナウイルスの感染によるマーケットへの影響は想定しにくく、リスクオフムードが強まる形となりそうだ。ただ、第一報を受けても日経平均は終値で23000円台をキープしており、底堅さを意識しつつ、一進一退の展開が予想される。相場の上下の方向性を促す決め手が見当たらず、もみあいが継続してきた。
外部要因としては、引き続き欧州での新型コロナウイルスの感染再拡大や米国大統領選挙、米追加経済対策合意の迷走などが懸念材料として控えているほか、週末10日は2008年にリーマンが破綻して12年、北朝鮮の労働党創建75周年とイメージ的に警戒感を持ちやすいタイミングとなっている。
ただ、1日の東京市場の終日売買停止というアクシデントの悪影響が見られなかったことは市場関係者の安堵するところ。積極的な上値追いは予想しにくいながらも、米国市場ではハイテク株が堅調さを取り戻し始めていることから、米国の政権運営に支障が見られなければ、意外高に転じる可能性も秘めている。全般は、時間外取引の米株価指数先物の動向に左右されつつ、きっかけを探る展開となりそうだ。
こうした、全般相場の底堅さを安心材料にして個別株物色が活発化し始めている。9月28日に今年最大のIPOとみられていた半導体大手キオクシアのIPO中止が発表されたことは、需給面でのプラス材料として働いている。10月2日に大きく上昇したマザーズ指数は2018年1月の高値1367.86ポイントを視界にとらえてきた。9月29日のIPOから3日目となる2日にヘッドウォータース<4011>は公開価格の11.9倍の初値を形成するという現象も出現した。
スケジュール面では、ノーベル賞の発表ウィークとなる。サプライズがあれば個別株物色が盛り上がる潤滑剤となるだろう。また、10月7日にファミリーマート<8028>、8日に7＆iHD<3382>、ローソン<2651>、良品計画<7453>と消費関連株の決算発表が始まる。事業環境は厳しい消費・小売り関連だが、好業績株は買い直される期待も膨らんでいる。そして、9日には安川電機<6506>の今2月期第2四半期業績の発表を迎える。設備投資、中国関連銘柄への影響が注目されてくるところだ。
今週の主な国内経済関連スケジュールは、5日に全国証券大会（ネット配信）で黒田日銀総裁挨拶、7日に8月景気動向指数、8日に9月景気ウォッチャー調査、日銀支店長会議、地域経済報告（さくらリポート）、9月都心オフィス空室率、8月国際収支、9日に8月家計調査、8月毎月勤労統計調査、オプションSQがそれぞれ予定されている。
一方、米国など海外主要スケジュールは、5日に米9月ISM非製造業景況指数、ノーベル医学生理学賞発表、6日に米8月貿易収支、ノーベル物理学賞発表、7日に9月15・16日開催のFOMC議事要旨、米副大統領候補テレビ討論会（ユタ州）、ノーベル化学賞発表、8日にノーベル文学賞発表、9日にノーベル平和賞発表が予定されている。
