コロナ禍もあり、ネット通販が普及して輸入品の安価な電動アシスト自転車が出回るようになったが、場合によっては大きな事故に発展する可能性もある。また、事故を起こした時に補償をどこに求めればいいのかも曖昧になりがちだという。
「消費生活センターの窓口に相談すると、販売事業者と消費者の間に立って処理のあっせんをしてくれます。ただし、販売業者が海外に事業所を構えている場合、返品や補償に応じてもらえない可能性もあります。街の自転車屋などでしっかりと点検された製品を購入するほうが心配は少ないでしょう」(前出・国民生活センター担当者)
安物買いの銭失いにならないようにしたい。