30歳のときにエヌビディアを創業した、台湾生まれタイ育ちの米国人、ジェンスン・フアン氏（時事通信フォト）
「半導体バブル」と呼ばれる熱狂が伝えられる今、国内の報道だけでは見えない景色がある。果たして日本は、世界の列強たちが鎬を削る「半導体戦争」を生き残れるのか。世界の今を理解することが、日本の立ち位置を知る手掛かりになるだろう。
米半導体メーカー「NVIDIA（エヌビディア）」の躍進が止まらない。時価総額は2兆3600億ドル（約356兆円）で全業種世界4位。世界的株高の牽引役となっている。話題の生成AI（人工知能）に欠かせないGPU（画像処理半導体）で世界シェアの92％を握る同社はなぜ「半導体戦争」の覇者となり得たのか──。ジャーナリスト・大西康之氏がレポートする。【前後編の前編】（文中敬称略）
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「エヌビディアの半導体は麻薬よりも手に入れるのが難しい」
テスラの創業者、イーロン・マスクをしてこう言わしめるほど、エヌビディアのGPUは品薄状態が続いている。
出荷を渋って値を釣り上げているわけではない。増産に次ぐ増産で2023年第1四半期に43億ドル（約6200億円）だった売上高は、第4四半期には160億ドル（約2兆3300億円）と4倍近くに跳ね上がった。それでもまだ足りないのだ。
エヌビディアの半導体を爆買いしているのは、生成AIで覇権争いを繰り広げるGAFAM（注：米IT企業の大手アルファベット（グーグル）、アップル、メタ（フェイスブック）、アマゾン、マイクロソフトの頭文字をとった呼び名）などのIT・ネット大手だ。昨年話題になった「ChatGPT」の開発会社・オープンAIと提携しているマイクロソフトは、これまでAIに100億ドル（約1兆5000億円）を投資している。
投資の対象となるのがAIを動かすための「巨大データセンター」だ。そこには無数のAIサーバーが設置されるが、その中核を成すのがエヌビディアのGPUである。
コンピュータの頭脳といえばCPU（中央演算処理装置）が主流だったが、最近はGPUがその座を奪いつつある。GPUはCPUほど複雑で多様な処理はできないが、並列処理を得意とし、同じような計算を高速で繰り返すことができる。
そのGPUでエヌビディアは世界シェアの92％を握っている。簡単にいえば、エヌビディアなしではAI開発ができない状況が生まれているのだ。
米政府は昨年、AI開発で猛追する中国を止めるため、エヌビディア製GPUの対中輸出をほぼ全面的に禁止したほどだ。
